借金の限度額をできるだけ大きくするためにできることとは？

どんな借金でも限度額は大きいに越したことはない！

借金はできるだけしたくない！そう思っている人でももし仮に借金をするのであればできるだけ大きな金額を借り入れたいですよね？新たに借金を申込もうとしている消費者にとって、限度額はできるだけ大きいに越したことはありません。しかしただ単純に「大きくならないかな～」と思っているだけで借り入れの限度額が大きくなることはありません。

借金の限度額を増やす手続きをしたい、もしくは新規の申し込みでできるだけ大きな限度額を設定したい、そんな思いを達成するためにはいくつかの重要なポイントがあります。ただ願っているだけではもちろん増額が成功することも、新規申し込みで思った以上の限度額が提示されることもありません。

実際の限度額の一例

では、限度額を最大限に大きくするためにはどのような方法があるのでしょう。まず基本的なラインとして、世間で言われる「大企業」に勤めていると言うこと、そして年収が大きければ大きいほど限度額は大きく設定されることになります。たとえば日本でも有数の監査法人に勤める公認会計士、年収こそはっきりはしませんが、某銀行のカードローンの上限金額である500万円の限度額を設定してもらったという話です。

できるだけ借り入れ限度額を増やすためのテクニック

そこまで立派な会社に勤めているわけではないとしても、限度額をできるだけ大きくするには年収が影響することには間違いありません。また、年収が大きく影響すると言うことになると、個人で簡単に引き上げることは難しいと考えがちです。しかし、年収を増やすことを中心において考えるのであれば、一年間正規の仕事以外にアルバイトなどでちょっとした金額が加算されるだけでも、貸し付けの限度額は大きくなる可能性があります。

この場合には年末の源泉徴収票は手元に二枚あるはずです。そして二か所以上の勤務先から給料をもらっているのであれば、確定申告の必要が生じます。確定申告を行えばその時の書類がカードローンなどの審査の時の、収入の証明として利用することが可能になるのです。当然この時には年間の収入は一つにまとめられ、年間の収入は正規の給料以上の収入となります。

副業が禁止されている企業もまだまだ多い

ところが、正規に働いている会社の就業規則などに副業禁止規定があるようであればここは注意も必要です。税金の徴収を普通徴収でなく、特別徴収にしていれば、会社で支払う税金が同じ給料の人々と比較して高いということが分かります。一時期の不景気が原因で給料が思うように上がらず、中には副業は禁止だけどもも黙認しているような会社もありますが、まだまだ会社にばれれば何らかのペナルティーの可能性はあります。

会社がこのような何らかのペナルティーを科すスタンスである場合には、税金を特別徴収にすることで副業の存在はバレてしまうと言うことになります。周囲の皆が特別徴収にしている中で自分だけ普通徴収にしていればもちろんそれだけで目立ちますが、支払い金額が分からないことから確定申告に行ってみたかった、興味があったなどの無難な返答で切り抜けることも可能になるのです。

このようなテクニックを利用して収入を増やせば、少なくとも収入を増やさずに審査してもらうよりは確実に借り入れることのできる限度額は大きくなることでしょう。